銀座 インプラントの効果
今こそ絶好のチャンスだと思った同社の首脳陣らは、南海会社をイギリス最大の大会社に仕立て上げる計画を立案した。
それは、イギリスのすべての国債を会社の株と一体化させることで、国の借金を一ぺんに払ってしまおうというとんでもない計画だった。
なにしろその額は五○○○万ポンド以上もあり、その当時としては莫大な金額だった。
このいかにもインチキ臭い国債引き受け案は、一七二○年初めに議会に提出された。
この時、政府が計画を承認した後の値上がりを見込んで、政治家が南海会社の株を買いあさっている、という噂が流れた。
実際、大蔵大臣の要職にあったジョン・エズラビーは、借金したり、盗みまでして膨大な資金を集め、一人で二万七○○○ポンド分の株を買った。
結局、国債の独占的引き受けをめぐって「南海会社」と「イングランド銀行」の問で公開入札が行われることとなり、下院で審議されることになった。
一国の国債をすべて引き受けるなんて、なんとも不思議な取引だが、南海会社の首脳陣らは一体、何を考えていたのか。
しかし、これは何も珍しい考えではない。
こうしたやり方はこの事件の後も数世紀の間、世界中で何百回と繰り返されてきた、株価つり上げのためのトリックの一つなのだ。
会社の首脳陣らは、今までにない何か新奇なやり方で投資家の関心を集めたかったのだ。
大衆が小金をもっている時に、株価をつり上げようとして会社がよくやる手口と同じだ。
こうした大がかりな株価操作がうまくいけば、株購入の申し込みが殺到し、大量の持ち株を高値で売り抜けられるというものだ。
つまり南海会社の首脳陣らは、それ以来無数の会社が日本のＮＴＴ株放出の例も含めて真似してきたパターンを作ったのだ。
一七二○年二月二二日、南海会社の提案がイングランド銀行のものよりも素晴しいとの結論が出た。
その議会工作のために、南海会社は多くの政治家を抱き込み、莫大な裏金が動いていた。
法案の内容が公表されるやいなや、ロンドン・シティーの株式取引所は熱気にむせ返った。
発表前は一株一三○ポンドだったものがあっという間に値を上げ三○○ポンドにも達した。
株価の上昇が頭打ちになると、資金集めのための新たなる材料が必要となった。
そこで会社は、株を担保に低い利息で融資すると発表した。
つまり、持ち株法案が下院で審議中に、シティーに誰かがある噂を流した。
スペインが植民地に自由貿易を許可するというのだ。
そうなれば南米ボリビアの大銀鉱からイギリスへ大量の銀が持ち込まれるだろう。
南海会社の首脳陣らはあらゆる手段を使って夢のような話を流し続けた。
その結果、ついに株価は四○○ポンドに達した。
その後多少の利食いがあって三五○ポンドに下がり、その水準を維持し続けた。
そこで法案の成立直後の四月一二日、南海会社は額面一○○ポンドの株一○○万株を三○○ポンドで売り出した。
思惑通り、一○○万株はたちまち売り切れた。
しかし、その後も計画がうまくいくかどうかは、投資家からの大量の資金流入を持続させられるかどうかにかかっている。
いつの時代でも投機に共通する現象が起こった。
つまり、一部の人が努力することなしに金持ちになっていくのを見てこのブームに参加しようと殺到する人が増え、それがまた株価上昇にいっそうの拍車をかけたのである。
株一○○ポンドにつき二五○ポンドもの融資を受けられるというのである。
株を買えば買うほど逆に手元には多くの資金ができ、それをさらに株へ回せばより多くの資金が生まれる。
しかも、このサイクルが続く限り、株価自体も上昇していくわけだから、幾何級数的に資金は増えていくことになる。
この美味しい仕掛けは大当たりし、新規募集が三回も繰り返された。
次に会社はこの過熱気味の相場を冷却させないように、さらに巧妙な手を打った。
四月一二日、夏に予想の二倍の一○％もの配当を行なうと発表したのだ。
その直後、四○○ポンドの価格でさらに一○○万株の新規募集を行なった。
この美味しい金儲けのチャンスを逃すまいと、多くの人々が狂ったように取引所に殺到した。
その結果、わずか数時間で応募数の一・五倍もの予約が集まった。
こうした会社はその実態にふさわしく「バブル会社」と人々に呼ばれたが、その詳細はこの当時の雰囲気をよく伝えているので、少し詳しく見てみたい。
ロンドンでは南海会社に似た内容の会社が雨後のタケノコのように続々と現れた。
価格の何分の一かの資金を払い込むだけで一般大衆が株を買えるベンチャー企業が毎日のように誕生した。
それと並行して株の仲買も大繁盛した。
いまの日本の証券会社のような仕事だ。
当時のロンドンっ子の気のきいた者は誰でもその仕事をやりたがった。
質実剛健を旨としたイギリス社会は、この時こうして、投機の過熱と信用貸付の急速な増大とがスパイラル状に進行していった。
しかし、大儲けを南海会社だけに一人占めさせておくのは何とももったいない。
いつの時代でも真似をする人間が必ず出てくるものだ。
南海会社の成功は、少なくとも一○○をこえる模倣者を産み出し、それらのすべてがこのブームに便乗しようと悪知恵を働かせ始めた。
「バブル会社」の中にはもちろん、まともなものもあった。
しかし大部分はいかがわしい類の会社で、大衆の前に美味しそうなエサをぶら下げていた。
それらはただ一つの目的のために設立されていた。
つまり、株が値上がりすれば、経営者らは資金を頂戴して夜逃げしてしまうのだ。
「永久運動を開発する会社」「毛髪の取引をする会社」「馬に保険をつける会社」「水銀を可鍛性の純金属へ変える会社」等々、およそまともとは思えない会社が続々と登場したが、当時のイギリス人がかなりおかしくなっていた証拠に、発起人らは結構資金を集めることができた。
それらの中で一番馬鹿げていたのは、匿名の発起人が設立した会社で、事業内容さえ発表しなかったというものである。
この「大いに利益になる事業をするのだが、それが何であるか誰にも知らせない」という不滅の会社は、すべての株主に対し「一株当たり二ポンド振り込めば、毎年一○○ポンドを受け取る権利を与える」と約束した。
その会社の本部には五時間で二○○○ポンドもの金が集まった。
それから数時間後、発起人は大金を懐に入れて旅に出かけるところだった。
彼のその後の消息は二度と聞かれなかった。
信じがたいことだが、こうした「バブル会社」の設立のために一般投資家から吸い上げられた資金睦三億ポンド（これは当時の大英帝国の国家予算を超えていた）に達していた。
しかし、このクローンのような無数の会社群の存在とその集金力は、オリジナルの南海会社自体にとっては重大な脅威となった。
なにしろ一般投資家の資金が他の会社へ行くということは、南海会社の株価上昇にとってはマイナス要因だったからだ。
そこで、南海会社の首脳陣らは一計を案じた。
またもや政治家に資金を渡し、彼らを規制する法律を作ってもらおうとした。
こうして「バブル会社法」が成立した。
それによって国王の認可を受けないすべての会社は非合法とされた。
八○をこえる会社がこの法律によってとりつぶされた。
資金の流れが南海会社に一本化されたため、株価は爆発的に上昇し始め、七月一○日にはついに一○○○ポンドに昇りつめた。
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